集中力が｢金魚レベル｣になるスマホ漬けの脅威 10年間の調査で見えた子どもの脳への影響とは

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私は脳を専門に研究している脳科学者です。現在所属している東北大学以外では、スウェーデンにあるノーベル賞決定機関「カロリンスカ研究所」で研究をしてきました。この研究所は、最近、『スマホ脳』（新潮社）で有名になったアンデシュ・ハンセンも学んだことで有名かもしれません。

私は宮城県仙台市の公立小・中・高校に通う7万人の子どもたちの学力や生活習慣のデータを、10年間追跡調査しました。私は10年前から、スマホやタブレットを連日のように使っている子どもの学力が「妙に低い」ということが気にかかっていたのです。

そこで、スマホを使う頻度の高い子どもの脳をMRI装置で調べたところ、学力を含む、子どもたちの認知機能に大きく関わる大脳の約3分の1の領域と、大脳白質（神経線維）の多くの領域の「発達が止まる」という衝撃の結果が得られたのです。

SNS、特に即時的メッセンジャー（LINEなど）を使った実験結果もあり、「スマホやタブレットを使っている時間の総量」よりも「LINEをやっている時間」のほうが学力を下げるデータがはっきりと出ています。

LINEはコミュニケーションツールなので、非常に気持ちを惹きつけやすく、スマホが机の上にあったり、カバンに入っていたりするだけでも気になってしまうことは、心理学の研究でも明らかです。本書の表現のように「麻薬的」な働きをするのでしょう。

IT企業が隠したい｢真実｣
さらに、IT企業が隠したい「不都合な真実」についても触れましょう。有名なのが、カナダのマイクロソフトの研究です。

2015年に調査した結果では、カナダ人の成人のなかに「たった10秒」しか集中がもたず、「金魚と同レベルの集中力しかない」人がいることを明らかにしました。




マイクロソフトは主な原因をICT（通信科学技術）やソーシャルメディアの活用と結論づけていますが、実はこれ、マーケティング戦略向けのプロモーションとして発表されたデータなのです。

つまり、「現代人は集中力がないので、ネット広告は10秒以内で作ろう」と勧めているわけです。

スティーブ・ジョブズをはじめとするシリコンバレー長者たちは、この事実を知っているからこそ、自分たちの子どもたちをデジタル機器から遠ざけるのでしょう。

学級崩壊が｢激増している｣背景とは
私は学校関連の会合に出席することも多いのですが、小学校では「学級崩壊が激増している」といった教育関係者の悩みをよく聞きます。

「教師に暴言を吐く」「授業の妨害をする」といった非行・暴力行為は低年齢化し、逆に「授業中、ウロウロと歩き回る」などの、従来は低学年の子どもに見られた行動抑制・社会性の未発達は、高学年にも見られることが増えてきているそうです。

学童期の発達障害が増加してきていることは、日本だけでなく世界的な傾向でもあります。

日本でも2006年から2019年のあいだで、ASD（自閉症スペクトラム障害）は6.5倍、ADHD（注意欠陥多動性障害）は14倍、LD（学習障害）は11.5倍に増えていると試算されています。特に数の多いADHDは、児童の10人に1人いるとも言われています。

これらの状況に頭を悩ませる児童精神科医や教師は、「社会や環境のせいだろうか？」「家庭の問題なのか？」などと答えを出せないままでした。

もちろん、家庭や社会といった環境の複雑な要因も見逃せませんが、シンプルに「デジタルスクリーンの影響」といった視点で見直してみると、意外なほど簡単に解決法が見つかるでしょう。

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（吉　四六）